さて、
いきなりですが、問題です。

≪次のうち今後の事業展開のために一番相談をしたい人は?≫

A. 村の長老
B. 占い師
C. 30年後からタイムマシーンでやってきた未来人

ほとんどの方はCじゃないでしょうか。
だって、全部知ってますからね。
1年後何があり、10年後何が起こって、
30年後はどうなっているか。
勝ち確定です。

ただ、Cは実際にはいないから、
AやBに相談するわけです。
(Aは社内の同様の立場の方と考えてください)

でも長老も占い師も、未来人に比べると不安ですよね。
だって、長老が見てきたのは過去だし、
占い師はそもそも未来が見える根拠が分からないし。

だから、長老や占い師の助言だけでは、
なかなか行動は起こせないし、不安も払拭できないわけです。

これは、薬局経営にも当てはまると思いませんか?

将来的には厳しくなると言われている。
だけど、それがどこまでかが分からない、
予測も信頼できない。
だから、なかなか動けない。

でも、未来人が来て、
「門前のクリニックの先生、3年後辞めちゃうよ」
と言われれば、出店しませんよね。

実は未来人が教えてくれなくても、
確実性が高い予測があるのです。

これは、薬局経営にも大きな影響を及ぼす予測です。

それは、

「人口予測」です。

国や市町村が出している、
20年後には20代が何人いて65歳以上が何人という、
人口予測です。

未来人がやってきて
「2040年のオリンピックはまた東京だよ」と言われれば驚きますが、
「この赤ちゃん2040年は20歳だよ」と言われても、驚きませんよね。

つまり、
人口推計は、
すでに生まれている人の将来の姿でしかないので、、
非常に確率の高い予測というわけです。

ちなみに、日本の人口推計は、
「コーホート要因法」という方法で計算されます。

これは、
「各年代の死亡率」「出生率」「転出入」
を基に計算されます。

出生数は若い女性が増えない限り大きく変わりません。
転出入も大挙して移民が押し寄せるなど、
若干の変動はあったとしても大きく変わることは考えられません。

特に、高齢者に関しては、
出生数も移民もほとんど関係しませんから、
高齢者数の推計は非常に確率が高いということです。

医療費の6割を高齢者が使っていることを考えると、
人口予測データほど、薬局にとって今後の軸となるデータはありません。

おそらく、ここまで読んでいただいた貴方も、
自身の市町村の将来人口推計は見たこともあるかと思います。

でも、20年後、30年後は実感がなかったのではないでしょうか?

ぜひ、再度、将来人口推計を見てみてください。
20年後、30年後の姿が、現実に来る未来だと感じられるはずです。

そうすると視点が変わり、日々の行動が変わり、
息の長い経営ができるはずです。

身近なデータも実は重要なデータだということを感じていただき、
これからの経営のヒントになれば幸いです。

参考:人口将来推計データ)
http://www.ipss.go.jp/pp-shicyoson/j/shicyoson18/3kekka/Municipalities.asp


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